2020年上半期のインカム投資の振り返りをするよ
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こんにちは、日比タクです。
2020年は転職もあって、資産形成における大きな飛躍を誓って始まったはずでしたが、未曽有のコロナショックに見舞われ、インカム投資家には自社株買いや配当停止などでなかなか厳しい状況が続いています。まだまだ傷は癒えない現状です。
一時期は年収2年分近いドローダウンに見舞われ、当初想定していたアセットアロケーションにおける想定ドローダウンに迫るところまで来ました。しかし本来のインカム投資家としての一貫したスタイルを変えず、損切りも一切せずにここまで買い増しだけを続けてやってきております。
そんなこんなで今年も半年が過ぎましたが、インカム投資家としてここまでの配当状況を方向できればと思います。
月間配当金の推移
※円ベース配当金 外国税額控除を除く
※税後配当金
入金投資の継続により配当金は長期にわたり四半期単位で上昇を続けてきましたが、この4-6月期にストップがかかってしまいました（涙）。
原因はいくつかの銘柄における
配当延期
配当一時停止
減配
などの影響によるものです。
結果的には海外資産の保有40銘柄のうち、
HSBC：4月配当停止
WBK：5月配当延期
SPYD：約20%減配(前年同期比)
RDS.B：約65%減配(前年同期比)
RWX：約35%減配
IFGL：約50%減配
などが直接的に影響を受けたところになります。
HSBC、WBKは世界的な配当抑制を進めている中で一時的な配当の停止を進めています。向こうしばらくは銀行株は厳しいでしょうが、2銘柄合わせても保有資産の2%にも満たないので影響は軽微です。
やっぱり大きかったのはRDS.Bの減配ですね。四半期配当金で230ドルほど配当が減ったので年間配当金には大きなインパクトです。
SPYDに関しては全く心配していません。無配転落した銘柄は既に7月で入れ替え予定なので、今後は市場さえ落ち着いてくれば、配当も株価も安定的に推移していくと考えられます。
RWXやIFGLはそもそも毎年分配金がまちまちで、年によって2倍以上差が出ます。今年は不動産は厳しい状況ですし、昨年の分配金が大きかったのでこういう時もあるでしょう、という感じです。
年初からの配当金の推移
※円ベース配当金 外国税額控除を除く
※税後配当金
6月末を終えて税後配当金は133.1万円となっています。
外国税額控除での想定還付分が1,100ドルほどになっていますので、それを反映すると上期トータルで145万円ほどになっている感じですね。
年間の期待配当金は一時350万にタッチしましたが、今年はこの想定だとJ-REITのインヴィンシブル投資法人などの減配もありますので、税後配当で310～320万円とかまで落ちてしまう可能性もありますね。まぁ年後半の方が配当金が伸びるのでもう少し行くかもしれませんね。
税後配当で30～40万円を取り返すには投資資金で750万円～1,000万円が必要になりますが、現状の本業収入と配当があれば1年たたずに取り返せる金額です。こつこつ自力で配当金を再度増やして、減配銘柄の再増配を待ちたいと思います。
今月は手取り（本業＋配当）から投資に回せる比率である"収入投資率"が80%を上回 りそうです。
— 日比谷タクミ 🍀資産形成アドバイザー🍀 (@Hibiyatakumi) 2020年6月24日
収入投資率は資産形成を目指す人にとって最も大切なKPIの一つだと思います。
現状のポートフォリオ
1-3月に少しキャッシュポジションを減らして投資をしており、コロナショック直撃後にはほぼフルインベストメントというところまで買い増しをしました。ただ、日比タクはもともと値動きが小さい債券も含めて保有しています。
今後の2番底も考えられますが、今後は株式に対して少し強気に考えています。今まで以上にアセットアロケーションを変更することは考えていませんが、引き続きバランスを取って投資をしていこうと考えています。
ポートフォリオのバランスを調整してきましたが、ようやくアセットアロケーションのターゲットである
— 日比谷タクミ 🍀資産形成アドバイザー🍀 (@Hibiyatakumi) 2020年6月27日
・株式70%
・債券20％
・REIT10%
に近づいてきました。
コロナ後で少し債券比率を落として株式に踏み込んだのが要因です。さて、問題は今後のバランスをどう考えるか。もう少し株式踏もうかしら。
あとは日本株やJ-REITをポートフォリオの10%強は持っていますが、J-REITに関しては少し余裕があれば買い増しをしていこうと思います。
まとめ
さて、ということで半年のインカム投資成果でしたが、入金してはいるもののコロナショックの影響でなかなか配当金は伸びていかない、という状況が続いています。
株価の一時的な下落はいいとして、インカム投資家としては引き続き保有銘柄による減配は避けてほしいところです。
さて、引き続き年後半も宜しくお願いいたします。
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